このページでは、フラット35の機構団信を解約した時の管理人の経験から、団信を脱退するときの手続きをご紹介しています。
脱退手順はとっても簡単、2ステップで終わります。
- フラット35の窓口の金融機関に電話して書類を送ってもらう
- 書類に記入して郵送
手続き1：金融機関に電話して書類を送ってもらう
機構団信から脱退するには、まずは必要書類を入手します。
これには、フラット35の加入窓口の金融機関に電話して請求しましょう。
金融機関というのは、フラット35の運営機関である住宅金融支援機構（JHF）ではなく、窓口になっている金融機関のことです。
具体的には、ARUHIや住信SBIネット銀行、優良住宅ローンなどです。
各金融機関のwebページの「お問い合わせ」コーナーから電話番号を調べて電話します。
団信の解約書類が欲しい、と伝えれば担当部署に取り次いでもらえます。
管理人の場合には、担当の方から「死亡時の保障がなくなりますが、本当にいいですね？」と念を押されましたが、団信よりも保険料の安い別の生命保険（収入保障保険）に新たに加入していたので、「いいです！」と自信を持って答えました。
この時に合わせて担当の方から以下のような事項をご説明頂きました。
- 管理人の場合には、その年分の保険料を支払い済でしたが、月割りで返金してくれる。
- 脱退日は、書類に記入した「脱退申し出日」の月末。翌月分からが払い戻し対象。
- 書類は脱退を希望する月の最終営業日まで必着。
手続き2：書類に記入して郵送
電話してから2日後に書類が届きました。書類は正式には、「任意脱退届」と言います。
管理人が受け取った任意脱退届はこんなフォーマットでした。
フラット35の団信の任意脱退届です
記入する項目は以下の通りです。
- 団信加入者氏名（フリガナ）
- 生年月日
- 団信加入者住所
- 電話番号
- 団信脱退申出日
- 脱退人数（夫婦連生で加入の場合）
特に悩むような項目はないので、5分もあれば書きあがります。
これを同封されていた返送用封筒に入れて完了です。
フラット35の機構団信の脱退手続きまとめ
いかがでしたでしょうか？
管理人もあまりのあっさりした脱退方法に拍子抜けしましたが、電話して取り寄せた書類に記入して返送する、というだけで脱退手続きが完了します。
管理人の場合は、保険料が安い収入保障保険に乗り換えたために、団信を脱退することになったのですが、収入保障保険の保障が開始されたのを確認してから団信の脱退届を出しました。
団信脱退から収入保障保険開始までに空白期間が空いてしまうと無保障の期間ができてしまうことになるので、こうならないように両者がラップするようにだけ気をつけましょう。
それでは！